総合電機メーカー中央研究所、A.T. カーニー（戦略コンサルティング）、デロイトトーマツコンサルティング、 Deloitte India 、 Deloitte South East Asia 、総合商社新規事業開発部門を経て現職。
京都大学工学部・工学研究科（修士）卒。東京工業大学機械物理工学専攻（工学博士）。
民間企業・官公庁向けサステナビリティ戦略策定支援・SDGsに関わる新規事業開発支援に従事。研究開発戦略の策定支援、先端技術の事業化戦略の策定など先端技術に関わるコンサルティング実績も多く、蓄電デバイスを含む脱炭素関連技術の事業投資・事業開発にハンズオンで関与。
衛星画像分析サービスを行うsustainacraft取締役。

A.T. カーニー（戦略コンサルティング）、Google、スタートアップ等を経て現職。東京大学法学部（公法コース）卒。
事業戦略立案・組織改革など多岐にわたるプロジェクトを経験すると共に、近年はサステナビリティや「ビジネスと人権」関連のプロジェクトを多数担当。
著書に『すべての企業人のためのビジネスと人権入門』（共著: 日経BP社）がある他、日本経済新聞、読売新聞、時事通信、CBCテレビなど、人権・社会課題に関するコメント掲載多数。
経済産業省／中小企業庁「ビジネスと人権」セミナー講師（2021年）、東京都人権プラザ主催「「サステナビリティと人権」セミナー講師（2022年）、サステナブル・ブランド国際会議「『守り×攻め』の人権対応を実現するために」（2023年）等、登壇実績多数。
労働・人権分野の国際規格「SA8000」基礎監査人コース修了。
ISO30414（人的資本情報開示）リードコンサルタント/アセッサー。

金融機関、ITアドバイザリーファーム、デロイト トーマツ コンサルティングを経て現職。慶應義塾大学経済学部卒業。英国University College London都市開発経済学修士課程修了。
サステナビリティ戦略を中心とするプロジェクトを多数担当。マテリアリティ特定、「ビジネスと人権」、環境政策（脱炭素、サーキュラーエコノミー等）、非財務情報開示等、サステナビリティ分野における広範なテーマに対する知見を有する。
著書に『すべての企業人のためのビジネスと人権入門』（共著: 日経BP社）、 『エシカル白書2022-2023』（共著：山川出版社）がある他、サステナビリティ分野の寄稿や講演、インタビュー掲載実績多数。
経済産業省／中小企業庁主催「ビジネスと人権」セミナー（2021年）講師。
労働・人権分野の国際規格「SA8000」基礎監査人コース修了。
ISO30414（人的資本情報開示）リードコンサルタント/アセッサー。
一般社団法人エシカル協会理事。

総合商社（金属資源本部所属）に新卒入社後、ローランド・ベルガー（戦略コンサルティング）、デロイト トーマツ コンサルティング、アクセンチュア、電気通信機器メーカー等を経て現職。
早稲田大学法学部、一橋大学国際公共政策大学院グローバルガバナンスコース修了。
企業向けの新規事業策定支援やデジタル戦略策定支援、中期経営計画策定支援といった事業戦略策定や組織戦略に亘る多数のプロジェクトの経験に加え、官公庁の政策立案策定プロジェクトの経験も多く担当。特にルール形成戦略立案や新市場創出関連プロジェクトに強みを持つ。
政府及び政府関連団体の技術×政策に関連するセミナー講師を複数回務めた経験を有する。

経済産業省、香川ファイブアローズ、マッキンゼー・アンド・カンパニー等を経て現職。京都大学法学部、クレアモント大学院大学MBA(ドラッカースクール)修了。
経済産業省では多国間通商交渉・経済協力(WTO、APEC、OECD)、原子力安全及び産業保安規制、中小企業金融支援の政策企画に従事。その後、Bリーグ所属「香川ファイブアローズ」運営会社の代表として経営再建に取り組み、Bリーグへの参入を経て黒字化を達成した。
コンサルタントとしては、企業の事業戦略策定・新規事業開発戦略策定、全社変革支援、M&A後の企業統合支援、ルール形成施策の効果定量化、インテリジェンス体制の構築支援、NPOのチェンジマネジメント支援、中央省庁の政策立案支援等多数のプロジェクトに従事した経験を有する。

経済協力開発機構（OECD）日本政府代表部専門調査員（貿易・投資・非加盟国協力担当）、みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社調査部主席研究員（プリンシパル）（通商、経済安全保障等を担当）等を経て現職。
通商政策や経済安全保障に関する政策分析に長年従事。WTO、EPA（FTA、TPP、RCEP等）、APEC、日米・米中通商関係、主要国の経済安全保障戦略などに関し、寄稿、講演、テレビ・ラジオ出演等多数。一般財団法人国際貿易投資研究所（ITI）客員研究員。
共著に、『RCEPコンメンタール』（日本関税協会、2022年2月）、『FTA戦略の潮流：課題と展望』（文眞堂、2015年3月）、『アジア太平洋の新通商秩序: TPPと東アジアの経済連携』（勁草書房、2013年10月）など。

デロイトトーマツコンサルティングを経て現職。
一橋大学経済学部卒。一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了（比較経済・地域開発）。
コンサルタントとしては事業戦略立案などに加え、サステナビリティ・SDGs・人権関連のコンサルティングや政策立案、人権デュー・ディリジェンス、NPO/NGO向けコンサルティングなどを多数担当。
著書に『すべての企業人のためのビジネスと人権入門』（共著: 日経BP社）がある他、「児童労働白書2020 ービジネスと児童労働ー」等の執筆多数。
労働・人権分野の国際規格「SA8000」基礎監査人コース修了。
准認定ファンドレイザー。
認定NPO法人フェアトレード・ラベル・ジャパン事務局長。

内閣府、財務省（内閣府より出向）、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社を経て現職。
東京大学教養学部国際関係論学科卒業。London School of Economics and Political Science行政学修士（国際開発コース）修了。
内閣府・財務省では経済社会政策に関する調査や、企業・NPO等と連携した戦略策定等に従事。
コンサルタントとしてはSDGsや人権分野を中心に、官公庁を対象とした政策提言、企業・NPOのルール形成戦略・新規事業戦略立案等のプロジェクトに数多く従事。
著書に『すべての企業人のためのビジネスと人権入門』（共著: 日経BP社）がある他、日経ビジネス電子版『人権経営：今こそ意識を』 、月刊アイソス『新たなルール形成が進む「人権」』等、SDGsや人権に関する寄稿実績多数。加えて、法務省、日本産業機械工業会等においてSDGsや人権をテーマにした講演実績を有する。

通関士有資格者。
経済産業省（通商機構部、アジア大洋州課、認証課）、デロイト トーマツ コンサルティングを経て現職。
輸出入通関実務、FTA・EPAルールの読み解き、国際情勢の分析等、通商・国際分野に幅広く精通。
近年は経済安全保障対応や国内外のデジタル分野のルール動向に関するプロジェクトや執筆にも従事。
共著に『稼げるFTA大全』（日経BP社）がある他、日本経済新聞（「RCEP署名 識者にきく」「日英EPA署名 専門家の見方」）、日経ビジネス、日経産業新聞、世界経済評論、日本商工会議所、日本機械輸出組合等、通商・国際・ルール形成に関する講演や寄稿多数。
国際貿易投資研究所 米国研究会委員。

さんいん中央テレビ、セント・フォース、デロイト トーマツ コンサルティングを経て現職。慶応義塾大学総合政策学部卒。
アナウンサーとしては、公共放送や民間放送の報道番組のキャスターとして国際情勢や教育問題、サステナブルビジネスなどを取材。
コンサルタントとしては、SDGsを軸とした官公庁の政策推進事業や産学連携プロジェクトに加え、NPO/NGO向けコンサルティング、人権デュー・ディリジェンスなどを担当。
労働・人権分野の国際規格「SA8000」基礎監査人コース修了。